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日本人の2人に1人ががんになるといわれる現在、治療技術の進歩により生存率も向上し、がんをコントロールしながら日常生活を過ごしたり、就労を続けたりすることもよく見られる光景になってきました。しかし、東京大学医学部附属病院の住谷昌彦先生は、そうした人々を支える社会環境はまだ十分とはいいがたいと指摘します。がんと生きる人を支える「がんサバイバーシップ」について先生に伺いました。
「がんと生きる人」支える
講師
住谷 昌彦 先生
東京大学医学部附属病院
緩和ケア診療部部長 准教授
point１ 「支持療法」がん治療にも良い影響
――がんサバイバーという言葉をよく聞くようになりました。どういう意味でしょう。
「サバイバー」という言葉から、がんに打ち勝った人、という意味にとられがちですが、もっと広い意味を持ちます。一度でもがんと診断されれば、どのようなご病気であっても亡くなるまでの間、その人はがんサバイバーです。治療中の人、がんが治癒した人、がんを長期にわたってコントロールしている人などが含まれ、国内に約680万人(推計・※)いるといわれます。高齢化が進展する一方、がんの治療技術は進歩し生存率も向上していますので、今後がんサバイバーはさらに増えていくと考えられます。
がんサバイバーは、身体的、心理的、社会経済的な様々な問題に直面しています。そうした方々がより良い生活を送れるよう、本人だけでなく、家族や友人、同僚など皆の力で、また家庭や職場、地域など様々な環境で、広く支えるという考え方をがんサバイバーシップと呼んでいます。
――具体的にどのように支えていくのでしょう。
がんによる身体的な痛みのコントロールがまず大事です。また化学療法の副作用などによる吐き気や嘔吐（おうと）、痛みやしびれ、倦怠（けんたい）感、あるいは、口内炎や食欲不振、皮膚炎や脱毛、不眠などに悩まされる患者さんもいます。そうした患者さんがきちんと眠れる、食事をおいしく食べられる、身だしなみを整えられる、自分でトイレに行けるなど、身体的な自立を目指して、様々な治療やケアが行われます。このように患者さんの生活の質(QOL)維持・改善のために行われる治療やケアを緩和ケア・支持療法と呼びます。緩和ケアは決して進行がんの患者さんだけが対象ではありません。がん診断時～積極的ながん治療期、そしてがんがコントロールされた人までの全てのがんサバイバーの人が対象となります。
痛みやしびれなどには鎮痛薬など、吐き気や嘔吐などにはステロイドや制吐剤、不眠には睡眠薬など、適切な薬を処方しコントロールします。口内炎なども積極的に治療することで患者さんの食欲改善も期待できます。脱毛にはウイッグを着用したり、皮膚炎などの症状が出ないよう予防的に塗り薬を処方したりなどの対処をすることもあります。
これまで対応の難しかった化学療法に伴う末梢（まっしょう）神経障害などによる痛みやしびれにも新しい薬が登場したり治療装置の開発が進められるなど、治療法は進歩しています。緩和ケア・支持療法によりQOLが改善すると、がん治療にも良い影響を与えることが多いので、つらい、苦しいと思ったら悩まずに相談し、安心してがん治療を続けていただきたいと思います。
point２ 社会全体で患者を支える仕組みづくりを
――心理的、社会経済的な問題とはどんな問題でしょう。
治療が終わってもがん再発への恐怖や将来の生活の心配など、がんサバイバーは様々な不安に悩まされています。こうした方々には心理士がカウンセリングをしたり、不安が大きい場合は抗不安剤を処方したりなどの対処がとられます。また、がん再発のリスク軽減や精神的な安定のために、食事や睡眠、運動や禁煙などの指導をすることもあります。
さらにがんサバイバーは治療中や治療後に、周囲との人間関係や疎外感に悩まされたり、恋愛や結婚、家庭生活、また就学・就労に伴う困難や経済的な困窮など社会経済的な問題に直面したりすることも多く、心理的・社会的なサポートが必要です。
――こうした支援はどのような体制で行われるのでしょう。
がん診療連携拠点病院などでは、医師、看護師、薬剤師、心理士、管理栄養士といったメンバーからなるチーム体制がとられ、患者さんのサポートにあたります。他にも医療ソーシャルワーカーなどが社会復帰や経済的な問題などの支援にあたることもあります。病院によっては包括的な相談を受けられる窓口を設けているところもあります。ただこういった診療体制は日本全体ではまだ十分とはいいがたく、早急な整備が必要です。
またがんサバイバーシップについては、医療従事者の間でも対応に差があります。そのため現在、国立がん研究センターを中心に「がんサバイバーシップガイドライン」という診療の手引が作られています。
がんサバイバーが治療に専念する、また治療後の生活を平穏に送るためにはご家族や友人、上司や同僚など周囲の方々の協力が不可欠です。例えば、働いている方ががんになると、定期的な通院が必要となるため毎日就労できない、倦怠感で仕事に集中できないなどの問題を抱えることもあります。上司や同僚の方は、定時退社や時短勤務または時差出勤を認めるといった配慮が望ましいと思います。ただ過度に気を使った扱いは逆にがんサバイバーの疎外感を深めることにもなるので、様子を見守ることも重要です。
日本人の２人に１人ががんになる時代、決して他人事とは思わず、社会全体で病気を抱える方を支える仕組みづくりをぜひ進めていただきたいと思います。
※American Cancer Society. Cancer Treatment & Survivorship Facts & Figures 2022-2024. Atlanta: American Cancer Society; 2022
（米国データで人口あたり5.4% と報告されており、これを日本の全人口にあてはめると680万人になる）
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