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米国で指摘され始めた「孤独は疾病、治療法の確立が不可欠」
孤独――。
米国でいま、孤独というものに注目が集まっている。
日本でも多くの人が孤独感を抱いていることは想像に難くないが、米厚生省トップのビベック・マーシー医務総監(米公衆衛生局長官)が先月、「私たちの流行病:孤独の蔓延と孤立」という81ページの報告書を出したことで、米国では改めて孤独への関心が集まっている。
というのも、これまで病気とみなされてこなかった孤独が、人の心身に多大な影響を及ぼす「流行病」と捉えるべきではないのかとの考え方が出てきたからだ。
マーシー氏は報告書で、社会的孤立が蔓延して継続された場合、健康に多大な影響が出るとの見解を示している。
孤独がこれまで病気とみなされてこなかったのは、世界保健機関(WHO)が定める国際疾病分類のICDコード上に「孤独」というカテゴリがなかったことによる。
つまり孤独を感じて病院に行ったとしても、病気と認識されず、ICDコードがないために保険適用されてこなかったのだ。
孤独感は早死に直結する
病気と診断されなくとも、孤独を感じる人は実に多い。
米調査会社「モーニング・コンサルト」が実施した調査によると、米国では成人のおよそ5人に3人が孤独であるとしている。
特に人種的マイノリティや低所得の市民はより強く孤独感を抱く傾向があるという。
マーシー氏は、孤独が単なる寂しいといった感情ではなく、「精神的、肉体的な病気につながる原拠である」としている。
前出の報告書によると、社会とのつながりの欠如は、心臓病のリスクを29%、脳卒中のリスクを32%、高齢者の認知症のリスクを50%高めるという。
さらに、早死にする可能性も60%も高くなると記している。
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